学会誌『日本評価研究』
Japanese Journal of Evaluation Studies
日本評価学会は、評価に関する研究および実践的活動の成果を国内外の学界をはじめ評価に関心をもつ個人および機関に広く公表し、評価慣行の向上と普及に資することを目的として、『日本評価研究』(英文名 :“Japanese Journal of Evaluation Studies”)を刊行しています。

誌名:日本評価研究
発行:年2回(3月、9月)
編集・発行:特定非営利活動法人日本評価学会
体裁:B5版
刊行のお知らせ
第25巻第1号(2025年3月刊行)
2025年3月末に刊行されました。ミニ特集1「エビデンスに基づく実践の世界の最新動向」、ミニ特集2「日本における業績測定の展開とその意義の再評価 -ハリー・ハトリーの業績と関連づけて-」の2本の特集を組んでおります。「『日本評価研究』一覧」の「バックナンバー」には6月下旬に掲載予定です。
第25巻第2号(2025年9月刊行予定)
<特集企画> 「実践が導く評価の可能性:事例と経験の共有」という特集を組んでおります。
<一般原稿> 受付終了しました(締切:2025年3月31日(月)正午)
第26巻第1号(2026年3月刊行予定)
<特集企画> 「評価論理の実用価値(仮)」という特集を組んでおります。
<一般原稿> 現在ご投稿は受け付けておりません。受付開始は9/1です。なお、募集する原稿は、評価に関する一般原稿です(研究論文、総説、研究ノート、実践報告・調査報告、その他)。原稿作成の際は「原稿見本」を利用して作成をお願いします。ご投稿の際は、投稿申請書をご提出ください。
[受付開始] 2025年9月1日(月) [締切] 2025年9月30日(火) 正午)
送付先:編集委員会事務局 journal(at)evaluationjp.org(※(at)は@(アットマーク))
第26巻第2号(2026年9月刊行予定)
<特集企画> ただいま募集中!日本評価学会では、広く会員より日本評価研究の特集企画を募っております。特集企画の応募は、「特集企画申込書」(A4紙1枚)に必要事項を記入のうえ、編集委員会事務局にお送りください。特集企画のテーマは、編集委員会の議を経て編集委員長が裁定いたします。なお、今回採用されなかった企画案については、応募者の希望に応じて、次号以降の特集企画の候補といたします。
[締切] 2025年9月30日(火)正午(受付中)
送付先:編集委員会事務局 journal(at)evaluationjp.org(※(at)は@(アットマーク))
第27巻第1号(2027年3月刊行予定)
<特集企画> ただいま募集中!日本評価学会では、広く会員より日本評価研究の特集企画を募っております。特集企画の応募は、「特集企画申込書」(A4紙1枚)に必要事項を記入のうえ、編集委員会事務局にお送りください。特集企画のテーマは、編集委員会の議を経て編集委員長が裁定いたします。なお、今回採用されなかった企画案については、応募者の希望に応じて、次号以降の特集企画の候補といたします。
[締切] 2026年3月31日(火)正午(受付中)
送付先:編集委員会事務局 journal(at)evaluationjp.org(※(at)は@(アットマーク))
最近の特集企画テーマ
- 第25巻第2号:実践が導く評価の可能性:事例と経験の共有(2025年9月刊行予定)
- 第25巻第1号:エビデンスに基づく実践の世界の最新動向/日本における業績測定の展開とその意義の再評価 -ハリー・ハトリーの業績と関連づけて-(2025年3月刊行)
- 第24巻第2号:自治体評価の制度設計と評価結果の利用(2024年9月刊行)
- 第24巻第1号:評価研究および評価実践における「エビデンス」の多様性と多義性(2024年3月刊行)
- 第23巻第2号:国の府省の政策評価のパラダイム転換に向けて(2023年9月刊行)
- 第22巻第2号:「イノベーション」の形成的評価(2022年9月刊行)
- 第22巻第1号:ポストコロナ時代の「評価」-新型コロナが促したメタ評価(2022年3月刊行)
- 第21巻第2号:SDGsと評価の課題(2021年9月刊行)
- 第21巻第1号:科学技術政策の評価(2021年3月刊行)
- 第20巻第2号:エビデンスに基づく政策立案(EBPM)の現状と課題(2020年7月刊行)
- 第19巻第2号:評価の「利用」と「影響」を考える(2019年3月刊行)
- 第18巻第2号:School Evaluation Studies from International Perspectives(2018年6月刊行)
投稿募集
日本評価学会では、『日本評価研究』掲載のための投稿原稿を募集しております。
投稿の締め切りは9月末日(翌年3月刊行)及び3月末日(9月刊行)です。
ご興味をお持ちの方は投稿要領・執筆要領・査読要領、並びに原稿見本をご参照のうえ、奮ってご投稿ください。なお、ご投稿の際は、投稿申請書をご提出ください。